条件を選ぶ

給与収入だけの人を対象にした目安です。計算条件はこのページ下の「よくある質問」を見てください。

年収別の手取り(独身・扶養なし)

年収手取り(年)手取り(月)手取り率社会保険料所得税住民税
200万円165.0万円13.7万円82.5%29.4万円0.0万円5.6万円
250万円202.9万円16.9万円81.2%36.8万円1.3万円9.0万円
300万円241.4万円20.1万円80.5%44.1万円2.7万円11.7万円
350万円279.9万円23.3万円80.0%51.5万円4.2万円14.5万円
400万円317.7万円26.5万円79.4%58.9万円5.8万円17.7万円
450万円355.4万円29.6万円79.0%66.2万円7.4万円20.9万円
500万円393.1万円32.8万円78.6%73.6万円9.1万円24.2万円
550万円430.0万円35.8万円78.2%80.9万円11.6万円27.5万円
600万円466.1万円38.8万円77.7%88.3万円14.9万円30.7万円
650万円502.1万円41.8万円77.3%95.6万円18.3万円34.0万円
700万円531.6万円44.3万円75.9%103.0万円27.8万円37.6万円
750万円562.7万円46.9万円75.0%110.4万円35.5万円41.4万円
800万円595.2万円49.6万円74.4%115.9万円43.6万円45.4万円
850万円629.6万円52.5万円74.1%118.7万円52.2万円49.6万円
900万円661.4万円55.1万円73.5%121.5万円62.8万円54.3万円
1,000万円727.1万円60.6万円72.7%127.0万円82.1万円63.7万円
1,200万円855.2万円71.3万円71.3%138.2万円124.1万円82.6万円
1,500万円1,024.4万円85.4万円68.3%154.8万円209.8万円111.0万円

月の手取りは、年間の手取りを12か月で割った平均です。ボーナスの有無で毎月の金額は変わります。年収を自分で入れて計算するなら手取り計算を使ってください。

年収別の手取り早見表とは

年収(額面)から、社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険)、所得税、住民税を引いた手取りの目安を、年収200万円から1,500万円まで一覧にした早見表です。独身の場合と配偶者を扶養に入れている場合、40歳未満と40歳以上(介護保険料あり)を切り替えられます。

計算は手取り計算と同じ内容です。2026年(令和8年分)の所得税、2027年度(令和9年度)の住民税、2026年度の社会保険料率を使っています。パート・アルバイトの扶養の判定は年収の壁、ボーナスはボーナスの手取りで確認できます。

使い方

  1. 家族の状況(独身・配偶者を扶養)を選びます
  2. 40歳以上の場合は、介護保険料を含めるにチェックを入れます
  3. 表で自分の年収に近い行の、手取り(年・月)と税金・社会保険料の内訳を見ます

よくある質問

年収400万円の手取りはいくらですか?

独身で40歳未満の場合、年収400万円の手取りは年およそ317.7万円(月およそ26.5万円)です。社会保険料・所得税・住民税を引いた目安で、ボーナスを含めた年収を12か月で割っています。

年収500万円の手取りはいくらですか?

独身で40歳未満の場合、年収500万円の手取りは年およそ393.1万円(月およそ32.8万円)です。配偶者を扶養に入れている場合は、配偶者控除の分だけ手取りが増えます。

年収600万円の手取りはいくらですか?

独身で40歳未満の場合、年収600万円の手取りは年およそ466.1万円(月およそ38.8万円)です。年収が増えるほど税率が上がるため、手取りの割合は少しずつ下がります。

手取りは年収の何割ですか?

年収300万円で約8割、500万円で約8割弱、1,000万円で約7割強です。社会保険料はほぼ一定の割合ですが、所得税・住民税は年収が増えるほど割合が上がります。

月の手取りが年収÷12にならないのはなぜですか?

表の「月の手取り」は、年間の手取りを12か月で割った平均です。ボーナスがある会社では、毎月の給料の手取りはこれより少なく、ボーナスの手取りは別に入ります。ボーナス込みの手取りは手取り計算の「ボーナスの手取り」で確認できます。

40歳以上だと手取りは変わりますか?

変わります。40歳から64歳は介護保険料がかかるため、手取りが少し減ります。表の下のチェックを入れると、介護保険料を含めた金額に切り替わります。

この表の計算条件は何ですか?

給与収入だけの人を対象にした目安です。社会保険は協会けんぽの全国平均の料率、所得税は2026年(令和8年分)、住民税は2027年度(令和9年度)の計算で、iDeCoや医療費控除などはなしとしています。住んでいる自治体や勤務先の健康保険によって、実際の金額は変わります。

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